WOOD & FOREST CIRCULATION

使うことを、
植え直すことへつなぐ。

TSONは、木造の建物づくりと国産材の積極的な活用に取り組んでいます。素材を選ぶ理由を、森林の循環と企業の責任につなげて考えます。

森林整備、製材、木造の建物、植え直しの概念イラスト
概念イラスト。特定の物件や再造林実績を示すものではありません。
AGE, GROWTH & CARBON

日本の人工林を、次の森林へ。

日本の国土の67%が森林。その森林の40%は、人が植え育てた人工林です。さらに、50年生を超える人工林は64%を占めています(いずれも2022年3月31日現在)。利用期を迎えた森林を手入れし、その木を使う需要をつくることが、森林を育てる仕事を続ける力になります。

50年を超える人工林と、年間の吸収量。

林野庁の公表モデルでは、若い林齢で年間CO2吸収量が大きく、50年を超える林齢では若齢期より小さくなります。グラフは林野庁「森林吸収量」の公表図を抜粋しています。人工林の林齢構成と、日本の森林によるCO2吸収量の推移を示しています。

人工林の林齢構成とCO2吸収量

林齢別の人工林面積を棒、年間CO2吸収量を線で示す林野庁の公表図。50年生を超える人工林は64%。
出典:林野庁「森林吸収量」(左図のデザインを調整)。森林資源の現況(2022年3月31日現在)、J-クレジット制度運営委員会・第2回森林小委員会資料を加工。画像を拡大 ↗ / 林野庁の原資料 ↗

日本の森林のCO2吸収量は、減少傾向に。

人工林の高齢級化が進むなか、森林によるCO2吸収量の推移にも減少傾向が表れています。下の数値は、掲載資料の2014〜2022年を比較したものです。

2014年6,105万t-CO2
2022年4,568万t-CO2

8年間で、約25%減少。

掲載資料の2014〜2022年を比較。年ごとの増減はありますが、期間全体では減少傾向です。

森林によるCO2吸収量の推移

森林によるCO2吸収量は2014年の6105万トンから2022年の4568万トンへ、全体として減少傾向。林野庁の公表図。
出典:林野庁「森林吸収量」(右図のデザインを調整)。日本国温室効果ガスインベントリ報告書(2024年4月)。掲載期間は2014〜2022年です。画像を拡大 ↗ / 林野庁の原資料 ↗
グラフの読み方・年別データ

左図の棒は人工林の林齢別面積(万ha)、線は1ha当たりの年間CO2吸収量(t-CO2/ha/年)です。右図は日本の森林によるCO2吸収量の推移を示します。対象や単位が異なるため、同じ量として比較しません。

森林によるCO2吸収量の推移(万トン・CO2換算)
年CO2吸収量
20146,105
20155,736
20165,556
20175,527
20185,385
20194,947
20204,715
20214,808
20224,568

50年を超えれば吸収が止まるという意味ではありません。樹種、地域、管理条件で成長・吸収は異なります。公表図の掲載時点を明記し、最新年の数値と混同しない形で紹介しています。

掲載図の原資料PDFを見る ↗

間伐材の活用を、脱炭素につなぐ。

間伐は、木の密度を調整し、残した木や林床の生育を考える手入れです。その際に生まれる間伐材も含め、国産材を適材適所で活用する。建物や製品で長く使うことで、木材に蓄えた炭素を保持し、森林を管理する仕事に需要をつくります。

森林の更新は、植え直すところまで。

間伐は残す森林を育てる作業、主伐後の再造林は次の森林を育てる作業です。国産材の利用を、その両方につなげる。伐採・加工・輸送などの排出も含めて確かめながら、森林の成長と木材利用を脱炭素への取組みにしていきます。

森林の条件に合わせて育てる。

樹種、地形、地域の条件に合わせて手入れをし、森林を育てる。生物多様性や水・土壌への配慮も一緒に考えます。

森林の条件に合わせて、利用する森林と保全する森林を考えます。循環には、再造林と育成への接続が必要です。

なぜ、TSONは国産材にこだわるのか。

日本の木を事業で積極的に使うことは、森林を育て、手入れし、加工する国内の仕事に需要をつくることにつながります。TSONは国産材を選ぶことを、次の森林を育てる循環の出発点と考えています。

国産材の需要を、山の仕事につなぐ。

木材を使う側が、産地や調達先を確かめ、利用を続ける。森林を育て、木を加工する仕事に需要をつくることから、循環への取組みを考えます。

木造にこだわる理由。
木材を長く使い、炭素を蓄える。

木材の中には、木が成長するときに蓄えた炭素があります。建物の木材として使う間は、その炭素が保持されます。建物の点検と修繕、材料の再利用まで考えることが大切です。

自分たちの仕事で、企業の責任を果たす。

建物をつくる企業として、使う素材が環境に与える影響まで考える。国産材と木造を選ぶことを、森林整備・再造林・育成につながる行動へ。その循環を続ける仕組みを、森林再生ファンドの取組みとともに深めていきます。

植えた後まで、つながっているか。

森林の再生には、植え直すことと、その後の育成・管理が必要です。調達、連携先、対象面積、植栽と生育の記録を、実際の取組みとして確かめることを目指します。

確認する資料

林野庁 木材の利用の促進について ↗
林野庁 建築物に利用した木材の炭素貯蔵 ↗

天然林など保全を重視する森林と、循環利用する人工林は、それぞれの条件に合わせて管理を考えます。